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家づくり


家づくり

◆住まいづくりのコンセプト◆

 住まいづくりにはいくつかの大切なキーワードがあります。

そのうち、構造・耐震・防犯等を考える「安全」、素材・採光・換気・アレルギー等を考える「健康」そして、間取り・設備仕様・収納力等を考える「機能」の3つは重要です。

住宅の設計を進める際、これらについてそれぞれきめ細かな検討を行うことになります。
また、住宅の設計は、住まう人のライフスタイルが重要なテーマになります。家族構成や趣味、生活や食事の習慣、フッションや車など、新たな住まいづくりの中で快適に暮らせるデザインをこれらのライフスタイルをテーマに考えていきます。
私達は、そのために、人が住まう空間の手が触れる部分からデザインを考えていきます。

発想は内側から外側へ、暮らしやすさ、心地よい空間を拡げていくという考えです。単に住宅という建物、器をつくるのではなく、生活全体のデザインを考えていくことで、インテリア、建物外観、その住宅が建つ地域の環境へと心地よさを拡げていく「住まいづくり」ができると考えています。


 

◆シンプルデザイン◆
 当社の設計は構造の安定を実現しながら、凹凸の少ないシンプルな家の形をつくることを心がけています。

 シンプルなデザインは建築コストを下げることにも繋がります。流行に左右されるデザインはやっぱり飽きがきてしまいます。シンプルな家に、自分らしさや家族の想いなど、本当に必要なものだけ取り入れることで、長く住むほどに愛着の湧くあなただけの空間ができます。

 

◆木造軸組工法◆


日本の風土にもっとも適した工法です。

●風通しのよい構造なので木材は長持ち。

木材は湿度が高くなると水分を吸い込み、乾くと吐き
   出し、一定の湿度を保つ働きをするので快適。

デザイン・設計の自由度が高く、増改築もしやすい。

木の素材感を活かした美しい空間をつくることが可
   能。


木造軸組工法は、木材を使用した土台と柱と梁(はり)で建物を組み立てる日本の伝統的な工法で、一般には在来工法と呼ばれています。在来工法は、日本の風土に最も適し、長く引き継がれ発展してきた工法なのです。
 昔は釘や金物などを使わず、接合するところは継ぎ手や仕口(しくち)といったものが使われていましたが最近では金物が発達したために、接合する箇所に特殊な形をした金物を使うようになりました。それによって、以前の建物より強度が数段増しました。
  レイアウトの自由度が高く、狭い敷地や変形敷地、傾斜地や道路条件などに制約がある敷地といったさまざまな条件にも対応できるため、敷地を
有効に活用でき、間取りも構造の制約を受けにくいという利便性があります。

在来工法の場合は、国産材を使用します。また、建築基準法に基づき、環境・エネルギー問題はもちろんのこと、ホルムアルデヒドやシックハウス症候群、アレルギー等の健康面にも十分配慮した上で、建築資材を選択し使用しておりますのでご安心ください。 

◆2×4工法


構造部材が規格化されていてバラつきが少ない。

●構造上、耐久性が優れている。 (在来工法よりも壁
  材が多い・構造材が湿度に影響されにくい)

●工期が比較的短期で済む。

●耐震性、耐風性、耐火性に優れている。

●気密性・断熱性に優れている。


この工法は、
19世紀の北米で開発された建築工法で、別名「枠組壁工法」「2×4(ツーバイフォー)工法」とも呼ばれます。

その特徴は面構造で、基本的に2×4インチ(5×10cm)の断面の木材(現在では、2×62×8等もあります)で作られた枠組に構造用合板を釘打ちした木製パネルを組み合せて、床、壁、天井などの面を構成し、六面体を組み立てていきます。
 外力を建物全体で受けとめ分散させる「
モノコック構造」を採用しています。外部からの力を六面体で構成した床・壁・天井の各所に分散し、バランスよく吸収することで、住まいのねじれや倒壊、変形を防ぎます。さらに、高強度な構造用合板や集成材を使用していますので、地震の揺れに対しても、充分な強さが発揮できます。 

◆地盤調査・地盤改良◆

建物を全体を考えた時、まずはしっかりとした地盤があってその上に基礎があり、確かな構造性能をもった基礎と構造フレームがきちんとつながっていることでそのすべてが一体となって地震の力に耐えることがわかります。
その為にはまず建築地の地盤の様子を調査することが不可欠です。その調査で軟弱であることがわかれば、地盤改良を行う必要があります。










 

◆安心と信頼の基礎設計◆

基礎は、地震に強い「ベタ基礎」、を採用しております。

ベタ基礎は不同沈下を防ぐ働きに加えて、「地面からの湿気を遮断する」というメリットがあるとともに、極めて隙間が生じにくい構造であるために、シロアリ対策としても非常に有効なものです。









◆安心と信頼の構造材◆

構造材の品質においてはとくに「乾燥」と「強度」が重要です。乾燥が不十分な木材は変形しやすく、強度も落ち、様々な不具合を生じさせます。木造住宅における不具合のほとんどが、不十分な乾燥の木材を原因としていると言っても過言ではないほどです。
当社で使用する構造材(柱や梁)は乾燥や強度が確認された、確かな品質のものです。これによりバラツキのない安定した構造躯体が造られます。






◆床を固める剛床工法◆

地震や風の力をきちんと耐力壁に伝えるためには、水平面が変形しにくいことが求められます。水平面が変形してしまえばそこで力が逃げてしまい、ねじれた形で建物が壊れていくからです。こうした変形を抑えることで、倒壊や崩壊を防ぐことはもちろん、損傷を最小限に食い止めることができるのです。
構造用合板を使って床や屋根を固め、地震や台風の力を確実に耐力壁に伝えるようにしています。

 





◆通気工法◆

断熱性・気密性の高い今の住宅においては、冬場に室内の湿気が壁の中などに入り込んで「躯体内結露」が発生し、構造体が腐るなどの被害が起きる可能性があります。
躯体内結露対策は住まいの耐久性を担保するために不可欠なものです。

当社では外壁などには通気層を設けて構造体内部の乾燥状態を維持し、湿気による腐朽や蟻害を防ぎます。



長期優良住宅

 ☆長期優良住宅とは・・・☆

 「つくっては壊す」フロー消費型の社会から、「いいものをつくって、きちんと手入れして、長く大切に使う」
ストック型社会へ。推移する時代を背景に、2009年(平成21年)6月4日、「長期優良住宅普及促進法」
が施行されました。

 「長期優良住宅普及促進法」は、「住宅を長期にわたり使用することにより、住宅の解体や除却に伴う
廃棄物の排出を抑制し、環境への負荷を低減するとともに、建替えによる費用の削減によって、国民の
住宅に対する負担を軽減し、より豊かで、より優しい暮らしへの転換を図る」ことを目的にしています。

長期優良住宅は、「長期優良住宅普及促進法」に適合する住宅のことで、構造躯体の劣化対策、
耐震性、維持管理・更新の容易性、可変性、バリアフリー性、省エネルギー性などの性能が、国土交通省
が定めた基準をクリアすることが求められます。


 

☆次の世代に引き継ぐ、長期優良住宅の高い性能☆


◆耐震性(耐震等級2相当)

極めて稀な大地震後も簡単に改修し継続利用できるよう損傷レベルの低減を図ります。

たとえば建築基準法規定の壁量の1.25倍を確保するなど、大規模地震による変形を

一定以下に抑える措置を講じます。

◆省エネルギー性(省エネルギー対策等級4相当)

次世代省エネルギー基準に適合し、必要な断熱性能など、省エネルギー性能を確保します。

◆劣化対策(劣化対策等級3相当)

住宅の構造躯体が数世代にわたって使用できるよう、通常の維持管理条件下で、少なくとも100年程度

構造躯体であり、また点検のための床下空間や点検口なども設置します。

◆維持管理更新の容易性(維持管理対策等級3相当)

構造躯体に比べて耐用年数が短い内装、設備の維持管理(清掃・点検・補修・更新)を

容易に行えるようにします。

◆居住環境

地域の建築協定、景観協定等との調和に配慮。良好な景観を形成するなど、地域における居住空間の

維持・向上に配慮します。


◆住戸面積

良好な居住水準を確保するために必要な規模。戸建て住宅では延べ面積75u以上とします。

◆維持保全計画

将来を見据えて定期的な点検・補修等に関する計画を策定します。維持保全計画には

(1)構造耐力上主要な部分、(2)雨水の侵入を防止する部分、(3)給水・排水の設備について

点検の時期・内容を定めて記載し、期間は最低30年とし、10年ごとに点検を実施します。

◆住宅履歴情報の整備

長期優良住宅に認定された住宅はその建築及び維持保全の状況に関する記録を作成し、保存します。


☆税制等の優遇が受けられます☆

◆住宅ローン減税(2013年12月31日まで):

平成21年度の税制改正により、過去最大規模の「住宅ローン減税」が行われました。一般住宅と
長期優良住宅を比較すると、借入限度額はどちらも5,000万円で控除期間は10年間ですが、
一般住宅では控除率1%で最大控除額が500万円であるのに対し、長期優良住宅では控除率
1.2%で最大600万円まで控除。さらに所得税で満額控除しきれない場合は、翌年度の
個人住民税を減額できます。この場合の控除額は、所得税における課税総所得金額等の5%
(最大9万7,000円)とされています。


◆投資減税型の特別控除

長期優良住宅の新築等をした場合の所得税額の特別控除。
最大控除額は100万円
長期優良住宅を取得しようという方のうち、住宅ローン減税制度を活用しない方を対象として
所得税を控除します。控除の対象となるのは、長期優良住宅にするうえで性能を強化するため
にかかった費用です。この性能強化費用の10%相当額をその年の所得税から控除します。
ただし、性能強化費用が1000万円を超える場合、1000万円が限度額となり、その10%が
控除額となります。


◆登録免許税(2010年3月31日まで):

住宅用家屋の所有権保存登記などに係る税率が、一般住宅特例より引き下げられました。
一般住宅特例では所有権の保存登記が0.15%、移転登記が0.3%であるのに対して、
長期優良住宅はどちらも0.1%となります。


◆不動産取得税(2010年3月31日まで):

新築住宅に係る不動産取得税について、課税標準からの控除額を一般住宅よりも増額。
一般住宅が1,200万円であるのに対して、長期優良住宅は1,300万円まで控除することができます。


◆固定資産税(2010年3月31日まで):

新築住宅に係る固定資産税の減額措置適用期間が一般住宅よりも長くなります。一般住宅
の場合は3年間ですが、長期優良住宅では5年間に延長されます。


◆住宅ローンの供給支援

長期優良住宅に認定された住宅に対して、住宅ローンの供給支援が行われています。
住宅金融支援機構では、認定長期優良住宅について償還期間が最長50年とした「フラット50」
の取り扱いを開始したほか、優良住宅取得支援制度(フラット35s)において、認定長期優良
住宅の金利優遇(0.3%)期間を20年間に延長しています。


 

☆長期優良住宅で、最大120万円の補助金!

木のいえ整備促進事業  [2012年度分まで]

「木のいえ整備促進事業」とは、再生産可能な循環資源である木材を多量に使用する住宅や
建築物を対象とするもの。木材自給率の引き上げと、質の高い住宅を建設することによる市場
の活性化、さらには地球環境を考えた低炭素社会の実現に貢献していくことをめざす、国土交通省
先導による国の事業です。

「一般型」・「地域資源活用型」に当たる事業に対して、それぞれ最大で100万円ないし120万円
の補助が行われます。


「一般型」 とは 一般型とは、中小住宅生産者(工務店)によって供給される、下記のすべての要件を

満たしている長期優良住宅の建設事業を対象とするものです。

●長期優良住宅建築等計画の認定を受けるもの

●所定の住宅履歴情報の整備がされているもの

●建設過程の公開をするもの

補助対象は、長期優良住宅による掛かり増し費用相当額の1/2で、上限は100万円となります。


「地域資源活用型」とは 地域資源活用型とは、「一般型」の諸要件に加えて、下記のすべての
要件を満たす、
地域材を活用して長期優良住宅の建設を行う事業を対象とするものです。

●都道府県の認証制度等により産地証明等がある

●柱、梁、桁、土台の過半において上記の地域材を 使用している

このように、国産材を多用することによって「地域資源活用型」の条件を満たした場合、その事業に
対して最大で120万円までの補助が行われます。


本事業は、2010年度の国会の審議を経て可決された場合に、国土交通省(住宅局)の予算案に
基づき実施されます。

住宅版エコポイント等の、国からの補助金交付を受ける場合は、木のいえ整備促進事業の利用は
できませんのでご注意ください。




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